普段見慣れないその様子に不思議に思っていたのですが、その晩大きな台風が来ました。
虫や動物はそういった気圧の変化などを敏感に察知すると言いますからね。
有名なのが、
「地震の前兆でナマズが暴れる」
そもそも野生のナマズが近所にいるのかは謎ですが・・・
シミュレーション
首都直下地震で自宅が被災して住めなくなった場合、次の住まいを確保できるのか？
専門家が、首都圏の１都３県を分析したところ、188万人が仮設住宅などには入れず次の住まいが見つけられない『住宅難民』になるおそれがあることが分かりました。
首都直下地震が発生した場合、国は、東京・神奈川・千葉・埼玉の１都３県で、合わせて313万戸の建物が全半壊すると想定しています。
ある大学教授の試算によりますと住宅が全壊や半壊し自宅に住めなくなる人は、１都３県でおよそ595万人に上るということです。
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こうした人たちが次の住まいを確保できるのか？
専門家が国や１都３県の被害想定、賃貸住宅のデータなどのほか、インターネットで住民5000人以上に行った被災後の住まいに関する意向調査をもとに、発災からおよそ１か月後を想定しシミュレーションしました。
それによりますと、自宅が全半壊したおよそ595万人のうち、全国各地の親戚や知人の住宅に移ることができる人はおよそ140万人でした。
また、自力で賃貸住宅を見つけられる人はおよそ101万人、賃貸住宅を仮設住宅として自治体が借り上げる「みなし仮設」や、プレハブの仮設住宅に入居できる人はおよそ91万人、自宅を修理して再び住む人がおよそ74万人でした。
この結果、住まいが確保できるのは合わせておよそ407万人。
なんと、
残る188万人もの人が住宅難民になるおそれがあることが分かりました。
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提供できる仮設住宅の数が足りなくなる一方で、東京出身者が多く、地方へ移り住む動きが鈍いことなどを挙げています。
住宅が見つからない場合・・・
●避難所生活が長期化
●車の中などで生活
●壊れた家に住み続けることを余儀なくされる
上記のようなことが原因で、東日本大震災や熊本地震では、体調を崩すなどして災害関連死につながった事例もあります。
専門家は
「木造住宅が多い地域が特に危険。住宅の耐震化や感震ブレーカーの設置を事前に進めることで、被害を大幅に減らすことができる。対策は必須だ」
と話しております。
続けて
「自分がこうした状況に陥ることをイメージして、今から備えておくことが重要だ」
と指摘しています。
・・・他人事ではありません。
私はまず家族会議をおこない、災害時の緊急集合場所の確認、非常用バッグの中身の整理、家具設置の見直しなどから行動していこうと思います。
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引き続きよろしくお願いいたします！！
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